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- 施術中に触りすぎてしまい、店舗やセラピストとの間でトラブルになって困っている
- 「触りすぎ」を理由に出禁や違約金を告げられ、今後どうなるのかとても不安
- 店側から高額な示談金を請求されており、支払う義務があるのか知りたい
こんな悩みにお答えします。
メンズエステでのトラブルは、不安を抱えたまま自己判断で対応すると、必要のない支払いに応じてしまったり、かえって解決が難しくなったりすることがあります。
実際には、セラピストに触れたという事実だけで、直ちに逮捕や高額な支払い義務が生じるとは限りません。しかし、接触の程度や態様によっては、セラピストや店舗とのトラブルにとどまらず、刑事責任を問われる可能性もあるため注意が必要です。
この記事では、次の内容を風俗トラブルに精通した弁護士が解説します。
- 触りすぎた場合に、店舗との間で起こり得るトラブルの内容
- 触りすぎが刑事上の犯罪として扱われる可能性があるケース
- トラブルを避けるために確認しておきたい店舗の特徴
- 示談金や違約金を請求されたときの注意点
- 逮捕の可能性や、弁護士へ相談すべきタイミング
トラブルに直面し、不安や焦りを感じている方は、落ち着いて対応するためにも、ぜひ最後までご覧ください。
メンズエステで触りすぎるとどうなる？
メンズエステでは、店舗ごとに禁止事項や利用規約が定められている場合があり、セラピストへの過度な接触は、店舗との間でトラブルにつながる可能性があります。
ここでは、刑事事件になるかどうかとは別に、店舗との関係で実際に起こりうる対応を整理します。
触りすぎたからといって、必ずしも重いペナルティに直結するとは限らない一方、店側の対応によっては、その後のやり取りが複雑になることもあるため、それぞれの内容を理解しておくことが大切です。
セラピストから注意され施術を中止される
施術中の接触が店舗のルールに反すると判断された場合、セラピストから注意を受けたり、その時点で施術そのものを打ち切られたりすることがあります。
特に、繰り返し接触を試みたり、注意を受けても行為をやめなかったりした場合には、施術の中断につながりやすいと考えられます。
どこまでが許容範囲とされるかは、店舗ごとの禁止事項や利用規約、セラピスト個人の考え方によっても異なるため、一律に判断することはできません。
事前に規約を確認し、疑問点があればスタッフに質問しておくことで、こうした事態を避けやすくなります。
出禁や今後の利用を断られる
規約違反や迷惑行為にあたると判断された場合、その後の利用を断られたり、いわゆる出禁の扱いを受けたりするケースも考えられます。
これは刑事罰とは別の話であり、店舗が今後のサービス提供を断るという、契約上の対応にとどまります。そのため、出禁を告げられたこと自体が、直ちに何らかの犯罪の成立を意味するわけではありません。
ただし、グループ店舗を展開している場合には、系列店全体で利用を制限されるケースもあるとされており、今後の利用に影響が及ぶ可能性がある点には留意しておきましょう。
店舗から違約金や損害賠償を請求される場合がある
触りすぎたことを理由に、店側から金銭を請求される場合、その名目には主に二つの種類が考えられます。
一つは、利用規約に定められた違約金条項に基づく違約金であり、これは契約上の合意を根拠とする金銭です。もう一つは、セラピストが受けた精神的苦痛を理由とする慰謝料を含む損害賠償請求であり、こちらは契約ではなく不法行為（民法709条・710条）を根拠とする金銭です。
両者は法的な根拠が異なるため、請求書や説明の中で、どちらの性質の請求なのかを確認することが大切です。
また、規約に違約金条項が定められていたとしても、その金額をそのまま支払わなければならないとは限りません。
実際に生じた損害に比べて金額が著しく高額な場合には、条項の一部が公序良俗違反として無効と判断される可能性があり、契約内容や請求に至った経緯、金額の相当性などによって、支払い義務の有無や妥当な金額が変わることもあります。
まずは冷静に請求内容を確認し、金額の根拠を把握することが重要です。
メンズエステで触りすぎると犯罪になる？
「触りすぎた」という表現は、それ自体が法律上の用語ではありません。
そのため、この言葉だけで犯罪の成否が一律に決まるわけではなく、実際には以下のような要素を踏まえて個別に判断されます。
- 実際の接触の方法や部位
- 相手の意思
- 行為に至った経緯
ここでは、特に問題となりうる不同意わいせつ罪を中心に、刑事上のリスクについて整理していきます。
意図的な接触は不同意わいせつ罪に問われる可能性がある
セラピストの意思に反して、性的な意味合いのある接触を意図的に行った場合には、状況によって不同意わいせつ罪（刑法176条）が問題となる可能性があります。
不同意わいせつ罪は、令和5年の刑法改正（令和5年7月13日施行）によって、従来の強制わいせつ罪・準強制わいせつ罪を再編するかたちで新設された罪です。
不同意わいせつ罪が成立するには、暴行・脅迫を受けたことや、恐怖・驚愕により意思表示が困難だったことなど、法律が定める一定の事情により、相手が「同意しない意思を形成し、表明し、又は全うすることが困難な状態」にあったこと、そしてその状態を認識しながら行為に及んだことなど、複数の要件を満たす必要があります。
単に「セラピストが嫌がっていた」「同意していなかった」という事情だけで直ちに犯罪が成立するわけではなく、実際に成立するかどうかは、行為の態様や当時の状況など、個別の事実関係を踏まえて慎重に判断される必要があります。
身体が意図せず反応しただけなら直ちに犯罪とは限らない
勃起や射精などのように、意図せず生じる身体的な反応と、相手の身体に意図的に触れる行為とは、区別して考える必要があります。
身体が意図せず反応したという事情だけで、直ちに犯罪として扱われるわけではありません。
もっとも、その反応をきっかけに、自ら積極的に触れたり密着したりする行動に出た場合は話が別です。身体の反応そのものではなく、その後の行為自体が問題視され、別の評価を受ける可能性があるためです。
反応があったこと自体を過度に恐れる必要はありませんが、行動としてどう対応したかは重要な事情になりうる点に注意しましょう。
セラピスト側からの接触でもトラブルになる可能性がある
セラピスト側から身体を近づけてきたり、施術の一環として接触があったりした場合でも、それだけで利用者側のその後の行為がすべて正当化されるとは限りません。
一方で、接触がどのような経緯で生じたのかは、その後の判断において重要な事情となりえます。
「セラピストが密着してきたから触れた」という利用者側の主張と、店側の認識が食い違うケースも少なくありません。
双方の認識が異なる場合には、施術中の状況をできるだけ具体的に振り返り、いつ、どのようなやり取りがあったのかを整理しておくことが望ましいです。
トラブルを避けるために注意したい店舗の特徴
すべてのメンズエステ店に当てはまるわけではないものの、以下の特徴がある店舗の利用には注意を払いましょう。
- SNSや無料券で来店を勧誘している
- セラピストが不自然に密着してくる
- 口コミや店舗情報が極端に少ない
一つの事情だけで悪質な店舗と決めつけるのではなく、複数の事情が重なっていないかも確認しながら、慎重に判断することが大切です。
トラブルを避けるためには、利用前からトラブルになりやすい店舗の特徴を確認しておきましょう。
SNSや無料券で来店を勧誘している
SNSでの声かけや、無料・格安のキャンペーンなどをきっかけに来店を促す店舗については、料金体系やサービス内容を事前に確認しておきましょう。
特に、個人アカウントからのメッセージで来店を急かされたり、公式サイトの情報を確認できないまま予約が進んだりする場合には、注意が必要です。
違法性のあるメンズエステ店は、正規の広告や口コミが残ると足がつくため、流動的な手口を使う傾向にあるからです。
SNSや無料券を利用しているという事情だけで、直ちに問題があるとはいえませんが、契約条件や運営元の情報を含めて総合的に確認したほうがよいでしょう。
セラピストが不自然に密着してくる
施術中にセラピストが過度に身体を密着させるなど、利用者が「触れてもよい」と誤解しかねない状況が生じることがあります。
こうした状況は、後になって「利用者側から触ってきた」という主張の根拠として利用されるおそれもゼロではありません。
もっとも、密着があったという事情だけで、悪質な店舗であると判断できるわけではありません。店舗が提供しているサービス内容や、実際のやり取りの経緯を踏まえたうえで、総合的に判断する必要があります。
口コミや店舗情報が極端に少ない
次のような基本情報が確認できない場合や、インターネット上の口コミが極端に少ない場合には、利用前に慎重に確認することをおすすめします。
- 店舗の所在地
- 料金
- 運営会社
- 利用規約
運営実態が不明確な店舗では、万が一トラブルになった際にも、問い合わせや交渉を進めにくくなることが考えられます。
新規開店の店舗など、情報が少ない理由はさまざまに考えられるため、情報の少なさだけを理由に、悪質な店舗であると断定しないよう注意しましょう。
メンズエステでトラブルになったときの対処法
実際に触りすぎを指摘されたり、店舗やセラピストとの間でトラブルになったりした場合は、感情的に対応せず、まず事実関係を整理することが重要です。
ここでは、金銭請求への具体的な対応に入る前の、基本的な初動対応について確認していきます。
初動対応を誤ると、その後の交渉や相談が難しくなることもあるため、落ち着いて行動することを意識しましょう。
その場で責任を認めたり金銭を支払ったりしない
トラブルが生じた際に、その場の勢いで一方的に責任を認めたり、根拠のはっきりしない高額な金銭をその場で支払ったりすることは避けましょう。
これは、謝罪すること自体を否定する趣旨ではありません。法的な責任を認めるような発言や、内容を確認しないままの支払いは避けるべきという趣旨です。
一度支払いに応じてしまうと、後から取り戻すのは容易ではありません。
動揺していると、早く終わらせたい一心でその場の要求に応じてしまいがちですが、まずは請求や主張の内容を落ち着いて確認することが大切です。
トラブルの経緯を記録しておく
いつ、どこで、誰から何を言われたのか、どのようなやり取りがあったのかなど、トラブルに至った経緯は、できるだけ具体的に記録しておきましょう。
時間の経過とともに記憶があいまいになることもあるため、可能であればその日のうちにメモとして残しておくことをおすすめします。
後になって双方の認識が食い違った場合に備え、記憶が新しいうちに時系列を整理しておくことで、その後の説明や相談がスムーズになります。
日時や場所、相手の発言内容などは、できる限り具体的に書き留めておきましょう。
店舗やセラピストとのやり取りを保存する
LINEやメール、SMSなど、トラブルに関係するやり取りは削除せず保存しておきましょう。
電話でのやり取りについても、可能な範囲で日時や内容をメモに残しておくと、後から状況を確認しやすくなります。
こうした記録は、店側やセラピストの主張との食い違いを確認する際や、後日弁護士へ相談する際の資料としても役立つ可能性があります。
スクリーンショットを撮っておくなど、データが消えてしまわないように、早めに保存しておくことも意識しておきましょう。
暴行や脅迫を受けた場合は警察への相談も検討する
金銭を請求されるだけでなく、暴行を受けたり、脅迫的な言動を受けたりした場合には、警察への相談も選択肢として検討しましょう。
身の危険を感じるような状況では、無理に相手と交渉を続けるのではなく、まずその場を離れるなどして安全を確保することを優先してください。
負傷している場合には、負傷箇所を写真撮影したうえで、できるだけ早く医療機関を受診し、診断書を取得しておくことも大切です。
落ち着いた段階で、状況を整理したうえで相談することが望ましいといえます。
違約金や示談金を請求されたときの注意点
ここまでは、トラブル全般における初動対応について解説してきましたが、ここからは実際に違約金や示談金などの金銭を請求された場合にフォーカスして解説します。
金銭請求された際は、請求された金額をそのまま支払うのではなく、契約内容や請求の根拠を確認することが重要です。
焦って対応するのではなく、落ち着いて一つずつ確認していく姿勢を意識しましょう。
請求されたからといって支払い義務が生じるとは限らない
店舗から違約金や損害賠償などを請求されたとしても、請求された金額をそのまま支払う義務が当然に生じるわけではありません。
利用規約や契約内容、実際の行為の内容や程度などを踏まえて、支払い義務の有無や、金額として妥当といえる範囲を検討する必要があるためです。
請求書や口頭での説明だけを鵜呑みにせず、根拠を確認する姿勢が大切です。
金額が社会通念に照らして高額すぎる場合には、その一部について支払い義務が認められない可能性も考えられます。
請求の内容や金額の根拠を確認する
何の名目で、どのような根拠に基づいて金銭を請求されているのかを確認しましょう。
違約金なのか、損害賠償なのか、契約上どのような定めがあるのかなどを整理することで、相手方の主張を冷静に検討しやすくなります。
金額の算定根拠についても説明を求め、あいまいなまま応じないようにすることが望ましいです。書面での説明を求めることも、記録を残すという観点から有効な方法の一つです。
示談書や誓約書にはその場で署名しない
示談書や誓約書には、金銭の支払いだけでなく、事実関係や今後の行動についての約束が記載されている場合があります。その場の緊張や不安から内容を十分に確認できないまま署名してしまうと、後から内容を撤回することは非常に難しくなります。
とはいえ、仮にすでに署名してしまった場合でも、その書面が必ず有効なものとして扱われるとは限りません。
たとえば、十分な検討時間を与えられず、強迫的な状況下で署名させられたと評価できる場合には、意思表示の取消し（民法96条）が問題となることがあります。また、内容や金額が著しく不当なものである場合には、公序良俗違反による無効（民法90条）が問題となる余地もあります。
実際に見直しが認められるかどうかは、署名に至った経緯や書面の内容など、個別の事情によって判断が分かれるため、一概にはいえません。
署名してしまったからとあきらめず、まずは弁護士へ相談することをおすすめします。持ち帰って検討する時間を求めることも、決して不自然な対応ではありません。
ATMや消費者金融への同行には応じない
高額な金銭を請求され、その場でATMや消費者金融などへ行くよう求められた場合は、安易に応じないことが重要です。
所持金が不足していることを理由に同行や借入れを迫る行為は、状況によっては、強要罪や恐喝罪などの犯罪が問題となる可能性もあるためです。
身の危険を感じる場合には、相手との交渉よりも安全確保を優先し、その場を離れたうえで、必要に応じて警察への相談を検討しましょう。
「一度持ち帰って検討したい」と伝え、その場での即時対応は避けましょう。
実際に触ってしまった場合、逮捕される可能性はある？
実際にセラピストへ触れてしまった方にとって、もっとも気になるのが「逮捕されるのではないか」という不安ではないでしょうか。
行為の内容や証拠の有無、相手方の申告などによって対応は異なるため、触ったという事実だけから逮捕の可能性を一律に判断することはできません。
以下では、逮捕に関する基本的な考え方を整理していきます。
触っただけで直ちに逮捕されるとは限らない
身体に触れたという事実だけで、必ず逮捕されるわけではありません。
刑事事件として扱われるかどうかは、接触の態様や故意の有無、相手の意思、被害の申告の有無、その他の事情などを踏まえて判断される可能性があるためです。
逮捕にまで至るケースは限られており、まずは店舗内での注意や出禁といった対応にとどまることも少なくありません。
もっとも、被害の程度や相手方の対応によって結果は変わりうるため、過度に楽観視することも避けましょう。
警察から連絡があった場合は冷静に対応する
警察から事情を聞きたいなどと連絡があった場合は、感情的に対応せず、事実関係を整理したうえで慎重に対応しましょう。
多くの場合、こうした連絡は任意の事情聴取（任意捜査）としてなされるものであり、連絡があったこと自体が、直ちに逮捕（強制捜査による身柄拘束）を意味するわけではありません。
ただし、事案の内容によっては、その後の捜査の進み方に影響することもあるため、自分だけで判断することが難しい場合には、事情聴取に応じる前の段階で弁護士に相談することも視野に入れましょう。
事実を隠したり、虚偽の説明をしたりすることは、かえって不利益につながる可能性がある点にも注意が必要です。
被害届や刑事事件への対応が必要になるケースもある
相手方が警察に相談したり、被害届を提出したりした場合、事情によっては刑事事件として捜査が進む可能性があります。
その場合に備え、相手方とのやり取りや当時の状況がわかる資料を保存しておき、必要に応じて早めに弁護士へ相談することが重要です。
誠実に事実を説明する姿勢も、その後の対応において大切な要素となりえます。捜査の段階から弁護士に相談しておくことで、見通しを立てやすくなる場合もあります。
メンズエステの触りすぎトラブルは弁護士に相談すべき？
店舗から高額な請求を受けている場合や、相手方との認識が食い違っている場合、警察が関与している場合などは、弁護士への相談が有効な選択肢となる可能性があります。
一人で抱え込むよりも、早い段階で専門家の視点を取り入れることが、状況の整理につながることも少なくありません。
弁護士に相談することで、具体的にどのような対応を任せられるのかについて確認していきましょう。
店舗からの請求内容や法的根拠を確認してもらえる
違約金や損害賠償などの請求について、契約内容や事実関係を踏まえて、法的な根拠を確認してもらえます。
請求された金額をそのまま支払うべきか迷っている場合にも、個別の事情に応じた判断材料を得られる可能性があります。 自分では判断がつかない専門用語や条項についても、わかりやすく説明してもらえる点も安心材料といえます。
また、専門的な視点から請求内容を整理してもらうことで、漠然とした不安を軽減しやすくなるメリットもあります。
店舗や相手方との交渉を任せられる
弁護士に依頼すれば、本人に代わって相手方との交渉を進めてもらえます。
交渉窓口を弁護士に任せられるため、直接のやり取りに伴う精神的な負担を軽減できるとともに、家族や勤務先へ知らされるリスクも軽減しやすくなります。
また、相手方が弁護士の介入を知ることで、要求の態度が変化することもあると考えられます。
感情的になりやすい状況でも、第三者である弁護士が間に入ることで、冷静な交渉を進めやすくなる点もメリットです。
警察への対応について相談できる
警察から連絡を受けた場合や、刑事事件に発展する可能性がある場合には、今後の対応について弁護士に相談できます。
具体的な対応方針は事案によって異なるため、早期に事情を説明し、助言を受けることが重要です。取調べへの同席が難しい場合でも、事前の相談によって心構えを整えられます。
刑事と民事の双方を見据えたアドバイスが期待できる点も、弁護士に相談するメリットといえます。
メンズエステで触りすぎによるトラブルを防ぐための注意点
最後に、そもそも触りすぎによるトラブルを起こさないための基本的な注意点を整理します。
店舗のルールを事前に確認し、セラピストへの不必要な接触を避けることが、トラブルの予防につながります。
具体的には、以下の点に注意しましょう。
- 施術前に店舗の禁止事項を確認する
- セラピストへの接触はしない
- 店舗のルールに反するサービスを求めない
- トラブルになりそうな場合は施術を中止する
いずれも当たり前のことのように感じられるかもしれませんが、あらためて意識しておくことで、思わぬトラブルを避けやすくなります。
施術前に店舗の禁止事項を確認する
店舗によって禁止されている行為やサービス内容は異なる場合があるため、施術前に利用規約や禁止事項を確認しておきましょう。
わからない点があれば、施術が始まる前に店舗のスタッフへ確認しておくことが望ましいです。
あいまいな理解のまま施術を受けると、思わぬトラブルにつながるおそれがあります。予約時や受付時に説明を受けた内容もあわせてメモしておくと、後から見返す際に役立ちます。
セラピストへの接触はしない
セラピストへの身体的な接触は、店舗のルールに違反するだけでなく、状況によっては法的な問題につながる可能性もあります。
相手の同意が明確でない状態で身体に触れることは避けるべきです。施術中に接触を促すような雰囲気があったとしても、自ら積極的に触れる行為は控えたほうがよいでしょう。
少しでも判断に迷う場面があれば、セラピストや店舗のスタッフに直接確認するという姿勢も大切です。
店舗のルールに反するサービスを求めない
店舗が提供していないサービスを執拗に要求すると、セラピストや店舗とのトラブルにつながる可能性があります。
サービス内容に疑問がある場合は、事前に店舗のルールを確認し、禁止されている行為は求めないことが重要です。
要求がエスカレートすると、出禁だけでなく、店側からの強い反発を招くことも考えられます。あくまでも店舗が提示しているサービスの範囲内で施術を受けるという意識を持っておきましょう。
トラブルになりそうな場合は施術を中止する
相手との認識に食い違いが生じたり、雰囲気が悪化したりした場合には、その場で無理にサービスを続けないことも選択肢の一つです。
トラブルを拡大させないためにも、冷静に退店し、必要に応じて後から弁護士へ相談することをおすすめします。
その場の対応次第で、その後の展開が大きく変わることもあるため、違和感を覚えた時点で早めに切り上げる判断も重要になります。
メンズエステで触りすぎてトラブルになったら冷静に対処しよう
今回は、メンズエステで「触りすぎ」を指摘された場合に起こりうるトラブルと、その対処法について解説しました。
触りすぎたからといって、直ちに犯罪や逮捕につながるとは限らない一方、意図的な接触などは、状況によって刑事上の問題となる可能性があります。
店舗から違約金や示談金を請求された場合も、その場で支払うべきかどうかは、契約内容や請求の根拠を確認したうえで判断することが大切です。示談書や誓約書への署名は慎重に行い、暴行や脅迫を受けた場合には、警察への相談もあわせて検討しましょう。
まずは落ち着いて事実関係を整理し、適切な相談先へつなげることが、円満な解決への近道となります。
なお、当事務所の無料相談は、全国どこからでも24時間365日体制で、風俗トラブルに精通した弁護士が助言いたします。ご自身の状況を整理しても判断に迷う場合や、店側から不当と思われる請求を受けている場合には、一人で抱え込まず、できるだけ早い段階で弁護士へご相談ください。